学長への手紙

7月29日の記事「教基法擁護運動における現体制の組織と資産の活用」で，教育機関の長などの地位にある人に，その地位にふさわしい責任を果たしてもらうよう，手紙を書くこと（夏休みの宿題）を提案しました．私も自分の大学の学長に，数日前ほぼ次のような内容の手紙を出しました．

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拝啓
大学運営のご苦労，拝察申し上げます．

教育の憲法とも言える教育基本法が変えられようとしています．それも，教育の主体・権利を国民から国家へと１８０度転換させるという，国の教育のありかたの根本を変えるものです*．この問題について，学長という責任ある立場に鑑みて，是非とも何らかの発言をお願いしたいと思います．

もし政府案が秋の国会で可決されれば，東京都の「君が代・日の丸」の強制などに象徴される教育の場の「戦前化」ないし「北朝鮮化」†が，全国に蔓延していくことが懸念されます．しかし問題は決して「君が代・日の丸」に限られるものではありません．教育法学会の会長声明*にあるように，教育内容一般が基本的に国の統制下に置かれてしまいます．

本学はもとより，ほとんどの教育機関はその規則に，「教育基本法に則り」という言葉を掲げてその運営を続けてきたはずです．しかしそのことが邪魔になる，あるいは障害になるなどということを聞いたことがありません．にもかかわらず，政府が改正を言い出せばそれに何ら異を唱えないというのは極めて不自然です．学則のこの条文はそんなにどうでもよいものだったはずはありません．また，学則にあるこの言葉は，単なる「国の法律には自動的に従います」という言明でもないと思います．本学の場合は特に，「教育基本法の“精神”に則り」と書き込まれているので，このことは明白です．

これまで，大学も含め教育行政や制度の様々な改変が行われましたが，その中には国立大学の独立行政法人化のように，学問の自由を侵すものとして，あるいは大学の研究活動を阻害するものとして，当初，大学関係者がこぞって反対していたものもあります．しかし，各大学首脳部，そして国大協は，その意志を貫くことなく，易々と政府の法案を容認してしまいました．この問題に限らず，国立大学首脳部は，自らに不利な政策に対して最後まで毅然とした態度を示したことがありません．

その理由は大学関係者にとっては周知のことで，「文部科学省から不利な扱いを受けるかも知れない」という暗黙の脅しの効果によるものです．「大学の生き残りのためにはやむを得ない」という「論理」によって，十数年前には信じられなかったであろうところまで，大学は後退して来たのです．

政府との間での何らかの意見の対立が，実際に何らかの「リスク」を生じるということもあるかも知れません．（ただ，鹿児島大学の田中前学長は，独立行政法人化反対の“急先鋒”でしたが，そのことで自分の大学が何ら不利益を受けたことはないと断言されていました．）しかしその「リスク」と，教育基本法の「改正」によって，この国の教育界が，というより社会全体が，いかに貴重なものが失うのかというリスクとを秤にかけなければなりません．未来の子どもたちとこの国の将来のことを考えたとき，私には，教育基本法を失うことと比肩しうるような損失やリスクというものが──戦争や内乱による多くの生命の損失以外には──全く想像出来ません．かりに何らかの将来計画やそのための予算が犠牲になるとしても，そのリスクが沈黙を正当化するでしょうか？

また，実際にリスクの存在が証明できるわけでもないでしょう．（文部科学省は絶対に証拠をつかませないでしょう．）私は，多くの場合「リスク」は臆病さをごまかすために言われていると疑っています．さらに，仮に存在するとしても，多くの国立大学が連携することで（そのために国立大学協会があるのではないでしょうか？）その「リスク」も軽減され，ないしは消失するでしょう．「リスク」を危惧する人は，そのような道をこそ追求するべきではないでしょうか．

どうか，繰り返しになりますが，学長という重責に照らして，是非とも「発言する責任」についてご考慮願いたいと存じます．草々

２００６年８月Ｘ日

* 「１８０度の転換」の改悪であることは論を待たないと思いますが，私が下手な説明をするよりも教育法学会の会長声明などをご参照下さい．
http://homepage2.nifty.com/1234567890987654321/kyokihou.index.htm
→[2020/8/14追記] リンク切れのため別の転載サイトへ

†この、特定の国名を使う比喩は全く不適切でした。特に、日本と朝鮮との過去の歴史を考えれば、なおさらそうでした。（2020年11月21日追記。今日この記事への閲覧が10回以上あったので見直してみました。）

コメント 9

とある国立大の事務局に勤める者です。
私が事務局に勤務していての実感から、このような国立大学学長への提言の有効性について疑問を呈します。

上記の「手紙」の論旨は、各国立大学の学長が（自分への、または自大学への）報復を恐れるあまり、文部科学省の大学政策に対して連帯して物申してこなかったことが、国立大学の教育・研究環境の悪化（少なくとも改善の著しい遅れ）や学問の自由への侵害を招いたとの主張と拝察いたします。

しかし、国立大学の学長が誰によってサポートされているか、国立大学協会の運営がどのような人たちによって行われているかを想起すれば、多くの学長にそのような役割を期待するのは間違いだと思います。
国立大学の学長は、ひとたび教員から選ばれると選出母体から切り離されてしまい、本部で文部科学省から派遣された事務局幹部に取り囲まれて仕事することになります。流れてくる情報も、文部科学省の動向に関するものがメインになりますし、事務局の幹部から総スカンを喰えば、たちまち何もできない状況に陥ります。このような環境で、あえて文部科学省の政策を根底から批判し続けることは、（たとえそのことに全精力を集中できたとしても）極めて困難なことだと思います。
また、国立大学協会も文部科学省からの天下り職員によって組織運営がなされており、構成員たる学長たちが事務局を通さずに自ら連絡を取り合って独自に問題提起を行うことすら困難なのが現状です。ましてや、文部科学省の政策に対する組織的な抵抗の拠点とするなど到底無理でしょう。

逆にいうと、国立大学の学長が教育・研究を守る立場から文部科学省に自由にもの申せるようにするためには、まず各大学から異動官職を排除し、教員とプロパー職員が学長を強力にサポートする体制を作ること、また、国立大学協会の運営を民主化することが不可欠です。

なお、法人化問題の際鹿児島大学長がとったような個別的・散発的な反対論は、ガス抜きとしての機能しか持たないと文部科学省は見なしており、そのために報復措置がなされなかったのだと推測します。
組織的かつ有効な抵抗をすれば、文部科学省なりそのバックにいる財務省や自民党・経団連なりからのしっぺ返しは避けられないと思います。
二重三重の評価制度でがんじがらめに縛られている法人化後の状況では尚更です。

更に言えば、多くの国立大学長が文部科学省の政策に対して声を上げないのは、結局のところ国立大学の教育・研究の維持・向上を図る主張は世論の支持を得られない（財政再建論や私学とのイコールフッティング論に敗れる）と考えているからではないでしょうか。
世論の支持が無い中では、国立大学の利益を少なくとも護持してくれる勢力はせいぜい（国立大学に対して既得権益を持っている）文部科学省くらいしかなく、文部科学省に追随するほか国立大の生き残りの道はないと判断しているのでしょう。

結局のところ、自由な高等教育・学術研究の意味や、その基盤を国が保障することの重要性を国民に理解させることができなかった大学人全般の失敗に責任があるのではないか思えてきて、最近はあきらめの境地です。
所詮「この程度の国民にはこの程度の大学」ということでもありますが。
by iwa (2006-08-21 14:14) 

まさに核心を突いたコメント，どうもありがとうございます．このような分析はこれまで「裏話」でしかなかったので，あからさまに議論されるのは大きな進歩だと思います．iwaさんの現状分析と改革の処方にはほぼ同意いたしますが，最後の結論，というか，「悟り」には反対です．

「世論の支持が無い中では、国立大学の利益を少なくとも護持してくれる勢力はせいぜい文部科学省くらいしかなく」という考えは，私は従来から「文部省防波堤論」と批判してきたのですが*，この種の問題はまた別の機会に譲るとしましょう．今回の問題と，独法化（独立行政法人化）問題など大学固有の問題との決定的な違いは，教基法問題では大学外からの援軍が大いに期待できるということにあります（逆に攻撃も多方面から来るでしょう）．むしろ沈黙の方が，「大学は何をしているのか」，「社会的責任を果たせ」と，市井から批判が出るかも知れません．いや出るべきなのです．市民運動はむしろそのように大学の責任を積極的に追及すべきなのです．市民運動は大学を甘やかし過ぎています．

また，iwaさんが分析されたような官による「脅しの構造」は，高校であれ，また教育界に限らず，日本社会の至る所に見られるもので，言わば普遍的なものです．ですからこれを少しでも食い破る行動は社会的な普遍性を持っています．

何よりも，このような暗黙の「脅威」を慮っての行動というのは，「説明責任」（アカウンタビリティー）に明らかに反します．なぜなら，だれもこのようなことをあからさまに「説明」して行動できないし，していないのですから．

「法人化問題の際鹿児島大学長がとったような個別的・散発的な反対論は、ガス抜きとしての機能しか持たないと文部科学省は見なし」たとありますが，文科省の見方はともかく，田中氏の行動は必ずしも「個別的・散発的」だけではなく，ある程度組織化を試みています．次の報告書の，田中氏の発言をご覧下さい．
「学問は必ず勝つ／独法化問題シンポジウム『大学界の真の改革を求めて』／報告と討論の記録」
　http://pegasus.phys.saga-u.ac.jp/znet/sympo030927/session2p.html#Anchor1015745
（報告書全体の入り口はこちら）
　http://pegasus.phys.saga-u.ac.jp/znet/sympo030927/sympo927index.html

たとえ「ガス抜き」であってもだれかが始めるべきでしょう．「異動官職の排除」などおっしゃるような大学の改革を先にやってから，というのでは，もちろん秋の国会には全く間に合いません．むしろ，個別の行動を重ねていくことから改革の道が見えてくる，開けてくるのだと思います．学長だけでなく，学部長，教授会も同様です．

*「文部省防波堤論」に関しては，たとえば次の拙文の第三節をご覧下さい．
http://pegasus.phys.saga-u.ac.jp/gyouhou/topresidents021113.html
by yamamoto (2006-08-21 17:18) 

トラバありがとうございます。
このような行動は、どんどんやらなければいけないと思います。
共産党も、校長とかにどんどん懇談に行こうという方針です。

ただ手紙としては、ちょっと後半がつっこみすぎのような。
学長が読んだらムッとしそうな気がします。
by おっはー (2006-08-22 06:22) 

トラックバックありがとうございます。なるほど、「本学の場合は特に，「教育基本法の“精神”に則り」と書き込まれている」んですか。そりゃあ、しっかりと「教基法を変えるな」という意思表示をする義務がありますね。最高責任者としての学長には。
秋の臨時国会の大きなテーマになります。民主党案を自民党が「丸呑み」してくる心配もあります。教育関係者も（「も」でなく「こそ」ですね）頑張ってくださいね。
by sumiyakist (2006-08-22 08:53) 

早速の懇切なご回答ありがとうございます。

私の元のコメントでは、学長達や国大協が国の政策に対して教育・研究の自由を守るための行動をとることができない理由を、現在の大学や国大協の管理運営体制上の問題と、国立大学自体が現状置かれている立場の問題の両面から指摘し、現状で学長に「手紙」を送って行動を求めることの意義に疑問を呈したのですが、前者（学長の立場論）と後者（国立大学をめぐる状況論）を明確に区別して論じなかったため、焦点がぼやけた指摘になっていたかと思います。また、問題点の指摘だけで解決策を提示しなかったため、単に諦めの表明になってしまっていたこともご指摘のとおりです。
（なお、田中学長の活動についても認識が一面的だった面がありました。良い資料ををご教示くださりありがとうございます。）
更に、「手紙」の本題である教育基本法改正については触れていなかったことから、本筋と逸れたコメントになってしまったかと反省しております。

これらの欠けていた点について、私の考えを述べます。

１．学長の立場について補足
本人自身が研究者であり、また教員の代表として学内投票により選出されていながら（法人化後は選挙の結果と違う人が指名されることもありますが）、学長に就任すると途端に行政官のような意見や態度に豹変される方が少なくないのは、私が先に指摘したような天下り職員に取り囲まれるという点もありますが、選出母体である教職員側の意識の問題もあると思います。
要するに、学長を教職員から浮き上がらせているのは他ならぬ教職員自身ではないかということです。

法人化前・後を問わず、文部科学省など外圧に対しては学長達のみを矢面に立たせ、非協力的な姿勢を採ってきた教職員が多いことが、学長達の意識を文部科学省寄りにする原因を作ってきたと思います。
日頃の学内問題では、まるで自ら選出した代表者であることを忘れたように要求や批判の矢を放っていながら、教育基本法のような政治課題では大学人の代表者としての行動を求めるのは、学長の側から見れば虫の良い態度に映るでしょう。

とはいえ、個人の資質の問題（権力志向が強い人が学長に選ばれてしまいやすい）もあると思いますので、せっかくの選挙権を活用して、（多くの場合そうであるように自部局の利益を代表してくれる人に投票するのではなく、）教育・研究の自由の理念を理解し、権力に屈しない姿勢をもった人物を学長に選ぶことが第一ですが。

２．国立大学を巡る状況について
昨日のコメントでは「文部科学省の政策に対して個別散発的に反対意見を述べたくらいでは報復措置はない（効果がないので）が、組織的な抵抗に対しては報復があり得る」と指摘しましたが、これは何も反対運動に参加した大学の予算が減らされるとか評価が下がるということではありません。（あり得なくはないでしょうが、文部科学省のフリーハンドで行える範囲は限定的です。）

むしろ、政財界からの文部科学省への圧力が強まる結果、国立大学全体への財政支出の更なる低下（私学とのイコールフッティング）や大幅な縮小再編、経営への行政官や民間企業経営者の介入（公立大学法人のような理事長制の導入）がたくらまれており、国立大学の学長は国鉄末期の国鉄幹部のような立場に置かれていると考えるべきでしょう。
国鉄末期の国鉄幹部のうち、主流派は国鉄そのものの枠組みを残し、雇用を確保した上での改革を構想していましたが、労組との関係改善に手間取っている間に政財界から当事者能力無しとみなされ、更迭されました。代わって運輸省幹部と非主流派の国鉄幹部（労組との対決姿勢を強調）が経営陣に送り込まれ、大量の首切りを行った上でJR各社の経営者として今も君臨しています。

この種のパワーゲームにすでに巻き込まれつつある国立大学の学長達に、大学人として政治課題での意見表明を求めるのは酷かも知れません。
by iwa (2006-08-22 10:43) 

（前項の続きです。）

ただし、上記のような状況認識はあくまで国立大学と日本の政財界、中央官庁、マスコミといった狭いパワーエリートの世界との関係で学長達が抱いているであろう認識に過ぎません。
高等教育への公共支出の少なさと学費の高さ、ソ連型社会主義を彷彿とさせるような教育・研究への「目標」「計画」「報告」「評価」という短期間でのサイクルによる監視システムの成立などは、諸外国の状況と比べるまでもなく明らかに異常であり、その異常を認識した者が広く社会に訴えることにより、すみやかに別の均衡点に移行させる必要があります。問題は誰がその主体になるかだと思います。

上述したような状況では、学長を通した行政機関や政財界主流へのロビイングに効果があるとは考えにくく、世論へのアピールがメインになると考えられます。昔であれば国立大学の総長・学長に相当な権威があり、世論への影響力も絶大なものがあったでしょうが、それが失われて久しい現在ではむしろ、教育・研究の現場を離れている彼らの言葉は空疎にしか響かない可能性が高いと思います。むしろ、教育・研究の現場にいて問題を感じている者が直接世論にアピールしていかなくてはならないのではないかと感じます。
マスコミのかなりの部分も大学改革の現在の路線に対し肯定的なのが辛いところですが、ブログでも狭い範囲での意見交換にとどまらず世論を喚起していくことは戦略次第で可能ですし、また、学生とその家族や卒業生に対してアピールしていくことも大事だと言えます。

豊島先生の世代の研究者はともかく、最近の若手研究者は評価圧力に追われ、また適者生存や自己責任の意識が強すぎるためか、教育・研究の基盤を維持し高めるためのアピールに不熱心なのが見ていて不安を感じるところです。事務職員として大学人の端くれである自分自身、まだ何もできていないので口幅ったいのですが…。

３．教育基本法改正について
憲法改正論議とも共通する点ですが、教育基本法改正に対する反対の声が広がりにくい理由として、この改正案が基本的に現状を追認するものである点があると思います。新設条項も含めて、結局のところこれまで（教育基本法の規定にかかわらず）国が行ってきたことの集大成であるために、現状と比べて何が悪くなるのか理解するのが困難です。

従って、教育基本法改正に対する批判は「改正によって○○の文言が消されたり、△△の規定が挿入されるから反対」というだけでは広範な説得力を持ち得ず、真に日本国憲法と現行教育基本法の理念に則り、かつ改正案での新規条項にあるような新たな課題への対応も含めた、別の対案の提示（現状を追認しない新たな理念の提示）が必要ではないかと思います。
（より自民党の一部の人が喜びそうな民主党案以外、対案の提示が見あたらないのが不思議です。）

※既に対案が出ているのに不勉強で知らない可能性もあるので、ご存じでしたら教示いただけると幸いです。

以上、長文になってしまいましたが、職場では（組合も含めて）教育基本法改正や国立大学を巡る状況の根本問題について議論する機会が全くないのでこの際この場を借りて議論させていただきたいと思い書き込ませていただきました。
お目汚し恐縮です。
by iwa (2006-08-22 11:34) 

「１．学長の立場について補足」中「虫の良い態度に映るでしょう。」の後に、次の一文が挿入漏れになっていましたので訂正します。

「日頃から教職員と学長との間で信頼・協力関係を作っていくことで、【文部科学省＋学長】対【教職員】という構図に陥らない努力を（双方共にですが）する必要があると思います。」

また、リンク先の豊島先生の論文中

「「アカウンタビリティー」を言うのであれば，本来の意味で，つまりお役所に対する似非アカウンタビリティーではなく，教育基本法10条が規定するように，「国民全体に対し直接に責任を負」うような説明責任の取り方をすべきです．」

という文言が、今回私が主張しようとしたことを端的に言い表されていると思いました。
大学が直接社会に対して責任を負う（説明責任だけでなく、教育研究の成果による責任も含めて）回路を持とうとしてこなかったことこそが、現状につながっているのだと思います。
by iwa (2006-08-22 12:05) 

続きは次の記事「学長の役割とは」のコメント欄でお願いします．
by yamamoto (2006-08-23 07:28) 

私のコメントで，http://pegasus.phys.saga-u.ac.jp はすでに存在しないので，次に置き換えて下さい．そこに移転しています．
http://ad9.org/pegasus/
by yamamoto (2015-01-30 10:11)